京都大学防災研究所巨大災害研究センター教授・センター長
1946年生まれ。69年京都大学工学部土木学科卒業後、同大学院にすすむ。76年工学博士に。95年より京都大学防災研究所巨大災害研究センター教授。 専攻は巨大災害、都市災害、防災システム、河川・海岸防災、自然災害論。 土木学会論文賞(93年)、日本自然災害学会学術賞(94年)を受賞。
海底地盤(共著:地盤工学会) 地球温暖化の沿岸影響(共著:土木学会) 地域防災計画の実務(共著:鹿島出版会) 都市大災害 その他:関連論文 多数 受賞:1993年 土木学会論文賞 1994年 日本自然災害学会学術賞
大阪ガス エネルギー・文化研究所所長
1940年生まれ。63年東京大学法学部卒業、同年大阪ガス入社。営業所、営業開発部、人事部長期計画チームマネージャー、営業開発部企画管理チームマネージャー、エネルギー・文化研究所副所長を経て、所長へ。 研究領域は生活、文化、都市、歴史全般。最近は、人間とはなにか(宗教、哲学)という本質的なことに注力しつつある。
福祉作業所 ちいろば園理事長 四天王寺国際仏教大学非常勤講師 (株)KBI取締役 日本経済新聞社「関西21世紀戦略委員会」 大阪府学校教育審議会委員(昨年より) こども環境教育支援協会理事(西宮) エルダーホステル協会理事
主な著書:「住まいと暮らしの提案50」(共著 JDC ) ・「住いと暮らしの文化考」(共著 KBI出版) 「続、住いと暮らしの提案50」(共著 KBI出版) 「続々、住いと暮らしの提案50」(共著 KBI出版) 「住いと暮らしの提案50 総集編」(共著 KBI出版) 「なにわ考、大阪の歴史と文化を探る」(共著 KBI出版) 「日本古代史記、卑弥呼から難波王朝まで」(単著 JDC ) 「仏教、東洋思想と日本文化」(季刊誌CEL連載中、本年刊行予定)
政策研究大学院大学教授
1945年生まれ。69年東京大学経済学部経済学科卒業、70年同学部経営学科卒。同年大蔵省入省、主計局主計官、横浜税関長、大臣官房審議官等を歴任。97年辞職後、同年より政策研究大学院大学教授に。 研究項目:「経済構造、市場構造、産業構造、金融構造等と社会システムとの相互作用における資源配分の最適性および政策の有効性」 「経済政策における国民厚生の最大化」 「資源配分における市場機能の欠陥」 「財政政策における資源配分の最適性」 「社会資本の計画的整備nための意思決定システム及び財政制度」 「金融制度と国内及び国際的マネーフロー」
京都大学工学研究科附属環境質制御研究センター教授・センター長
1945年生まれ。66年京都大学衛生工学科卒業、68年同大学院修士終了、72年アメリカ合衆国テキサス大学オースチン校博士課程終了 Ph.D.(土木工学)。金沢大学土木工学科助教授、京都大学衛生工学科助教授を経て、87年教授に。1995年より同職。
主な著書:「地球ウインドゥズー土木建設技術者のための地球環境入門」(共著、技法堂出版 1996年) 「岩波講座 地球環境学4(全10巻)水・物質循環系の変化」(共著、岩波書店 1999年) 「地球環境論」(慶應義塾大学経済学部 環境プロジェクト編」(共著、松井三郎) 研究論文数 100編以上 著書数 10編 受賞:1983年 月刊『水』賞 1994年 北米環境工学教授協会 優秀講演者賞 1995年 土木学会環境工学フォーラム論文賞 1995年 カナダ環境省 ハ国立水研究所 ヴォーレンワイダー博士記念講演賞
京都大学大学院経済学研究科教授
1952年生まれ。76年京都大学工学部卒業後、大阪大学大学院にすすむ。京都大学助手、助教授を経て、94年教授、現在京都大学大学院経済学研究科教授、工学博士、経済学博士。専攻は環境経済学、公共経済学。
著書 「地方財政論」(共編著、有斐閣 1990年) 「東アジアの土地問題と土地税制」(共編著、勒草書房 1990年) 「環境経済学」(共編著、有斐閣 1991年) 「廃棄物とリサイクルの経済学」(共編著、有斐閣 1992年) 「日本の土地問題と土地税制」(共編著、勒草書房 1994年) 「地球環境キーワード 環境経済学を読み解く」(監修、有斐閣 1994年) 「新しい産業技術と社会システム」(共著、日科技連出版社 1996年) 「Global Environmental Security (Co-editor) ,Springer.1996 「環境政策の経済学 理論と現実」(共編著、日本評論社 1997年) 「環境と経済を考える」(単著、岩波書店 1998年) 「環境経済学への招待」(単著、丸善ライブラリー 1998年) 「Basic 現代財政学」(共編著、有斐閣 1998年)
本来、人間生活の豊かさを実現するための手段であったはずの技術開発や経済成長が自己目的化したところに、今日の環境問題の根本的原因があると考える。技術を軽視せず、かつまた過信せず、技術を人間のために発展させ、使いこなす社会システムとは何かを探究。環境か経済かの二者択一的思考を排し、廃棄物問題をとおして、環境制御の新しい枠組みを構想し、制御主体としての人間の優位を、経済学の立場から主張する。
東京大学大学院教授
1940年東京都生まれ。東京大学教養学部卒。朝日新聞編集委員を経て、現在、東京大学大学院教授。
国連環境計画上級顧問を務めた経験があり、環境問題に詳しい。ジャーナリズムの立場から食料、資源、人口、森林破壊、砂漠化など地球規模の環境破壊の危機を訴えつづける。「温暖化現象もオゾン層の破壊も目に見えないし、科学的解明も十分ではない。しかし、手遅れになれば取り返しのつかないこともはっきりしている」と述べたうえで、ジャーナリストはわずかな異変をいちはやく報道、環境予算にも鋭い監視の目を光らせるしかないという。また湾岸戦争による一連の破壊に対してはデータを発掘しながら鋭い警告を発した。環境意識の高まりが待たれるなか、氏の活躍がますます期待される。
著書:「地球破壊 七つの現場から」(朝日新聞社、1990年) 「酸性雨」(岩波書店、1992年)など
京都大学農学部教授
昭和24年大阪府生まれ。京都大学農学部卒業、京都大学農学研究科修士課程終了、米国ウイスコンシン大学大学院博士課程終了、農学博士。(米国ウイスコンシン大学Ph.D.) 京都大学農学部助手、講師、助教授を経て、平成7年より京都大学農学研究科教授(食料・農業問題に加えて、農業、農村の持つ公益的機能の評価や、環境保全型農業の確立に向けた政策提言を行ない、食料もだにや環境問題などの各種国際会議にも出席し、発言している。
主な著書:「Part-Time Farming」(学会出版センター 1985年)(英文) 「環境保全と持続的農業」(家の光協会 1990年) 「農林業の外部経済効果と環境農業政策」(共著、多賀出版 1996年) 「農政の転換」(有斐閣 1996年) 「世界の食品安全基準」」(農山漁村文化協会 1997年) 「世界各国の環境保全型農業」(農山漁村文化協会 1998年) 「農業と環境問題」(編著 農林統計協会 1998年) 受賞:1985年 日本農業経済学会賞受賞 1990年 NIRA東畑精一記念賞受賞 |